2009年07月03日

日本の医療は世界トップ　医師数は最小　OECD公表

　経済協力開発機構（OECD）は7月1日、加盟各国の医療インフラ（社会基盤）などを比べた「OECDヘルスデータ2009」を公表した。

　ヘルスデータ2009年版では、日本の平均寿命が世界でトップクラスである一方で、人口あたりの医師数が少ないことや、診察機器や病床数が他国を大きく引き離しているなどの特徴があらわれた。

　主な内容は以下の通り――

日本の平均寿命は過去数十年に大きく伸びており、2006年は人口全体で82.6歳だった。心疾患死亡率が男女とも低下し、OECD諸国でもっとも低いことなどが影響している。日本の他に平均寿命が81歳を超える国は、スイス、オーストラリア、アイスランド、スペイン。
日本の医師数は人口千人当たり2.1人で、OECD平均の3.1人を大きく下回る。この数値は日米欧の主要7ヵ国（G7）で最低であり、OECD加盟30ヵ国で見ても韓国、メキシコなどに次いで下から4番目に低い。
日本の看護師数は人口千人当たり9.4人で、OECD平均の9.6人をやや下回る。
発症直後の患者のための急性期病床の数は多く、人口千人当たり8.2床。OECD平均の3.8床の2倍以上になっている。
診断用機器の数は他国に比べずば抜けて多い。日本の人口百万人当たりの磁気共鳴画像装置（MRI）の設置件数は40.1台（2005年）で、OECD平均の11.0台（2007年）を大きく引き離している。

日本は肥満は少ないが喫煙率は高い

　さらに日本では肥満は少ないが、喫煙率は高いことが示された。

日本の成人の肥満率^*1は3.4%（2005年）でOECDで最低だった。最高は米国の34.3%（2006年）。肥満率はOECD諸国のほぼ全てで増加している。
日本では成人の26%（2007年）が毎日喫煙しているが、OECD平均では23%で、日本の喫煙率は目立って高い。特に男性の喫煙率は40%で、韓国、ギリシャ、トルコに次いで高い。一方で喫煙率の低下に成功してる国も多く、スウェーデン、米国、オーストラリア、ニュージーランドの成人喫煙率は18%を下回っている。

日本は保健医療支出はOECD平均より大幅に低い

日本の2006-07年の総保健医療支出の対GDP比は8.1%で、OECD平均の8.9%を下回っている。日本の保健医療支出は2000-06年に実質ベースで2.2%増加したが、それでも2000-07年のOECD平均3.7%を下回っている。
もっとも保健医療支出の割合が高いのは米国で、2007年は対GDP比で16.0%だった。次いでフランス（11.0%）、スイス(10.8%)、ドイツ（10.4%）の順に高い。
日本の1人当たり保健医療支出は、2006-07年は2581米ドル（約24万8000円^*2）だった。2007年のOECD平均は2964米ドル（約28万4500円）であり、日本の保健医療支出は大幅に低い。

*1　日本肥満学会の基準ではBMI25以上を肥満と判定するが、WHO基準ではBMI30以上を肥満と判定している。
*2　2009年7月時点。

（Terahata）