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緑内障が疑われる見えづらさ、半数以上が経験 早期発見が重要

キーワード: 健診・保健指導

 緑内障の啓発活動を行っている患者組織「緑内障フレンド・ネットワーク」(東京都中央区)は、緑内障患者の実態把握を目的に実施したアンケート調査の結果を公表した。調査は同ネットワークの会員患者を対象に今年4月から5月に実施。有効回答数は744だった。

 それによると、緑内障と診断される前に、半数以上は「視野欠損が原因だったと思われる見えづらさ」を感じ、うち3人1人は「思いがけない見落とし」を経験していた。なかには段差、信号や標識、走行中の自転車や車、路上の障害物などの危険な見落としを経験していた人もいるという。

 視野欠損の可能性がある見えづらさがあった人の8割は、緑内障の診断時に視野欠損があった。なかでも視野が半分以上欠けていた人は3割に上った。一方で、見えづらさを感じていなかった人でも、6割の人に診断時に視野欠損があり、緑内障は自覚症状に乏しいことがあらためて浮き彫りになった。

 また、視野欠損の可能性がある見えづらさがあり、眼の不調を感じていたにもかかわらず、眼科を受診しなかったことで、8割が「緑内障の発見が遅れたと思う」と回答した。

 緑内障を早期発見するために必要な取り組みとして、「地方自治体の定期健診(特定健診)に入れる」と「企業の定期健診(特定健診)に入れる」を回答した人がそれぞれ76%と65%と高く、緑内障検査の充実を望んでいる人が多いことが分かった。

 緑内障は、視覚障害(中途失明)の原因の1位になっており、40歳以上の20人に1人が発症しているといわれる。

 同ネットワークでは「緑内障は、早期発見・治療により視野欠損の進行を抑えることが重要。患者会員の半数以上が視野欠損の可能性のある危険な見えづらさを経験していた。このような場合、緑内障などの眼の病気を疑い、年に1度は眼科専門医で眼底検査などを受けて欲しい」としている。

 緑内障の患者や家族、企業などによって構成される「緑内障フレンド・ネットワーク」は、2000年6月に設立。これまでに緑内障の啓発活動に加え、緑内障ホットラインの運営、ホームページの開設、東京都や厚労省への陳情、書籍出版、会員の集い、会報の発行、患者手帳の発行などを行っている。

緑内障フレンド・ネットワーク

[Terahata]

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