2012年01月06日
職場の理解が糖尿病治療を後押し 企業の取組みに差
キーワード: 糖尿病

従業員300人未満の中小企業ほど、企業側から従業員に対する検査や指導などの働きかけが少なく、従業員の治療状況を把握できてない傾向があることが、独立行政法人労働者健康福祉機構の研究班(班長:佐野隆久・中部労災病院副院長)の調査で分かった。同機構がさる12月10日に名古屋市のミッドランドスクエアで開催した勤労者医療フォーラム「就労と糖尿病治療の両立」で公表された。
企業関係者と主治医の連携度が低い
調査は、2010年〜2011年に愛知県内の企業323社に実施した。従業員が50人未満の小企業、50〜299人の中企業、300人以上の大企業に分けて解析した結果、1000人当たりの糖尿病の従業員の割合は、大企業39.4人、中企業47.0人、小企業63.0人と企業規模が小さいほど高かった。
国立病院・労災病院等の在り方を考える検討会(厚生労働省)
(Terahata)