2018年04月10日

収入や教育年数が「健康格差」に影響　年収低いほど肥満リスクは上昇

キーワード：二少（少食・少酒）一無・二少・三多肥満症／メタボリックシンドローム

　世帯収入や教育年数が低いほど肥満リスクが高い傾向があり、年収が少ないほど炭水化物の摂取量が多いことが、日本人を対象とした調査で明らかになった。
　日本でも社会格差から派生する「健康格差」を是正する施策が求められている。

世帯年収が少ないと肥満が増加

　調査は、滋賀医科大学アジア疫学研究センターの三浦克之センター長が研究代表者をつとめる厚生労働行政推進調査事業費補助金「NIPPON DATA研究」の一環として行われた。

　対象となったのは、厚生労働省の2010年国民生活基礎調査と国民健康・栄養調査に参加した全国の20歳以上の男女2,891人。

　就業状況、婚姻状況、教育歴、世帯支出などの社会的要因と、体格・栄養摂取・喫煙などの生活習慣などの関連を分析した。

　その結果、社会的要因と体格についての分析では、65歳未満の女性では、世帯収入や教育年数が低いほど肥満リスクが高いことが明らかになった。

　栄養摂取についての分析では、男女ともに世帯年収が少ないほど炭水化物の摂取量が多いことが明らかなった。

　口腔衛生については、世帯支出や教育年数が低いほど残存歯数が少ないことが明らかになった。

　社会的要因と体格の関連については、65歳未満の女性では、世帯年収600万円未満の群は、世帯年収600万円以上の群と比べると、肥満(BMIが25以上で30未満)のリスクが高いことが明らかになった。肥満のリスクは、世帯年収200～600万円未満では1.70倍に増加(95%信頼区間1.04～2.7)、200万円未満では2.09倍に増加した(同1.07～4.09)。

　また、教育年数9年以下の肥満リスクは、教育年数10年以上に比べ、1.67倍高いことも明らかになった(同1.07～2.49)。