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熱中症予防に関する緊急提言 小児や高齢者など「熱中症弱者」に注意を

キーワード: 疾患 「多動」身体を活発に動かす 「多休」休養をしっかりとる 「多接」活動的な生活

 日本救急医学会の熱中症に関する委員会(委員長:清水敬樹・東京都立多摩総合医療センター救命救急センター)は、熱中症患者の増加を受け、「熱中症予防に関する緊急提言」を発表した。
小児や高齢者、持病のある人は「熱中症弱者」
 「熱中症予防に関する緊急提言」では、4つの緊急提言を発表。

  1. 暑さ指数(WBGT)を意識した生活を心がけ、運動や作業中止の適切な判断を!
  2. 水分をこまめに取ること。おかしいなと思ったらすぐ涼しい場所に誘導を!
  3. 適切な重症度判断と応急処置を。見守りつつ改善がなければすぐ医療機関へ!
  4. 周囲にいるもの同士が、お互いに注意をし合う!

 小児や高齢者、持病のある人は体温調節機能が弱い「熱中症弱者」として認識する必要があると注意喚起を行っている。

 これらの人々は、次の理由で熱中症にかかりやすい。
・ 小児では汗腺の発達や自律神経が未熟で、高齢者や持病のある方は自律神経の機能が低下しており、体温調節機能が弱い。
・ 高齢者では全身に占める水分の割合が低く、容易に脱水になりやすい。脱水になると発汗の機能が低下し、体温調整が困難となる。
・ 小児では身長が低いため、地面からの輻射熱の影響を受けやすい。
・ 自分で予防する能力が乏しい。
暑さ指数を意識した生活指導が必須
 WBGTとは、熱中症が起きやすい外的環境を知るための指標で、気温だけでなく、湿度や輻射熱を考慮した判断が可能になる。その内訳は気温:湿度:輻射熱が1:7:2であることから、気温だけでなく、湿度や輻射熱をも考慮した判断が可能になる。

 気温だけでなく、この暑さ指数を意識した生活指導が必須であり、これを用いた屋外活動の可否判断が重要だ。

 WBGTが21度以上では熱中症による死亡事故が発生する可能性があり、運動の合間に積極的に水分補給が必要。28度以上では、激しい運動や持久走などの体温が上昇しやすい運動は避け、31度以上では、運動は原則中止するのが望ましいとしている。小児の場合は、さらに厳格な対応が必要となる。

 屋外活動や運動をする場合は、20〜30分程度の間隔での頻繁な水分・塩分補給と休憩を行った上で実施するべきだとしている。
小児の場合は迅速なアクションが大切
 小児の場合は、管理者は保護者との連絡を密にとることでこれを確認し、十分に行えていない場合は活動に参加させるべきではないと提言している。

 事前に十分な睡眠や栄養、水分を摂取することが重要で、少しぼーっとしている、息が荒く呼吸回数が多い、脈が速いなどの兆候を認めた場合には注意が必要だ。

 とくに低学年児童では自分の体調をうまく言葉に表わせない点に注意が必要だ。「足がつった」「顔の紅潮」「大量の発汗」など、いつもとようすが違うと感じた時点で熱中症の初期症状と判断し、速やかに屋外活動や授業における運動を中止するなど迅速なアクションが大切だという。

 基本的には集団活動をおこなった際には、最も体力的に厳しい状態に陥った児童を基準にその後の方針を決定することも大事だ。

 つまり、1名が体調不良を訴えた場合には熱中症の可能性を常に念頭におき、直ちに他の児童の体調評価を行い、同様な体調不良が示唆されれば可及的速やかにその屋外活動や授業における運動を中止すべきだとしている。
熱中症を疑ったときには何をするべきか
 熱中症を疑った場合はまず、涼しい場所で休憩させること。必ず付き添いの者をつけ、周囲の見守りがあることが重要だという。

 意識がない場合、水分を自力で摂取(自身で手に飲料水を保持して自分自身で飲水すること)できない場合、水分を自力で摂取しても十分に体調が回復しない場合は、救急搬送の要請が必要となる。

 5分程度ですべての症状がなくなったかが回復の目安であるが、自覚症状がなくても全身の体熱感が残っている場合は、救急搬送を要請すること。

 熱中症の重症度別の対処法や救急搬送の判断の基準は、日本救急医学会のWebサイトにて確認することができる。

 応急処置で十分に体調が回復したとしても、再発の可能性が極めて高いため、屋外活動には復帰させず、涼しい場所で経過を観察し、帰宅後も体調の変化に注意してみるように保護者とのコミュニケーションを密に行うことが大切だ。

日本救急医学会
熱中症環境保健マニュアル2018(環境省)

(Terahata)

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