2015年12月02日

インフルエンザの予防接種　新ワクチン導入で価格が上昇　効果は？

カテゴリー： セルフケア 健診・保健指導

　インフルエンザ対策として、有効な手段のひとつがワクチンの接種だ。季節性インフルエンザワクチンでは、ワクチンの予防効果が期待できるのは、接種した（13歳未満の場合は2回接種した）2週後から5ヵ月程度までと考えられている。

　このワクチン接種は今シーズンから流行拡大を防ぐために改良がされ、料金が上がった。今シーズンの季節性インフルエンザワクチンは、インフルエンザA(H1N1)亜型(インフルエンザ(H1N1)2009)と同じ亜型)、A/H3N2亜型(いわゆるA香港型)、B型（山形系統）、B型(ビクトリア系統)の4種類が含まれたワクチン（4価ワクチン）だ。

　これまでは3種類が含まれたワクチン（3価ワクチン）だったが、近年、インフルエンザB型の流行が2系統のウイルスが混合していることから、4価ワクチンが導入された。

　医師向け情報サイト「m3.com」が医師2,685人に対して行った調査によると、医師の92.1％がワクチンを「接種済み」、または近く「接種予定」と回答。94.7％が患者にワクチン接種を推奨すると回答し、うち61.7%が「ほぼ全員に接種を勧める」と回答した。

　また、自身が行うインフルエンザ対策としては「手洗い」「うがい」「マスク着用」「早寝早起き」「人込みを避ける」など、一般的な風邪予防策が挙げられた。その他で多かったのが「加湿」「洗顔・シャワーの励行」「目や口に触らないようにする」など。食品では「ヨーグルト」「緑茶」「ビタミンC」をなど摂取するという回答が多かった。

　値上げの主な原因は、ワクチンが3価から4価に変更されたことに伴い、ワクチン納入（仕入れ）価格が上昇したことだ。

　患者の実質負担にどの程度の影響があるのかを、東京都の440円アップを例にみてみると、小学生の子ども2人がいる4人家族の家庭では（小学生では2回接種が標準なので）440円×6回＝合計2,640円の実質負担増となる。

　ただし小学生の接種には公的補助がある自治体も多く、比較的助成額が厚いところでは500~1000円の支払額アップになりそうだ。また65歳以上の人は予防接種法にもとづく定期インフルエンザ予防接種の対象者だ。市町村によっては65歳以上の人の接種を公費負担で行っている自治体もある。

　インフルエンザワクチンは、そのシーズンに流行が予測されるウイルスに合わせて製造されている。インフルエンザの予防に充分な免疫を保つためにはワクチン接種を毎年受けた方が良い。

　「ただし、接種すればインフルエンザに絶対にかからない、というものではない。ある程度の発病を阻止する効果があり、また、たとえかかっても症状が重くなることを阻止する効果があるが、この効果も100％ではない」と、厚生労働省健康局結核感染症課では説明している。

　厚生労働省は、「今冬のインフルエンザ総合対策」ページにインフルエンザ発生状況等（発生動向情報、インフルエンザ様疾患報告情報など）を逐次掲載し、更新している。流行状況をふまえた対策の実施に役立てられる。

厚生労働省からの毎週の報道発表
　以下の情報について、毎週、原則として金曜日に報道発表する。

インフルエンザ(厚生労働省)

（TERA）