2015年12月18日

｢医療ビッグデータ｣活用を提言 10年後に社会や人がどう変わるか

カテゴリー： 三多（多動・多休・多接） 健診・保健指導 厚生労働省の調査

　「医療ビッグデータ」は、電子カルテデータ、レセプトデータ、診断群分類・包括評価(DPC)、特定健診データおよびゲノムなどの分子生物学的データなど、ヒトの健康情報に関するデータを大規模に集積したデータをさす。

　医療ビッグデータの分析・評価が進化することで、新たな治療技術の発見や創薬などの医学・医療の技術革新、そして、医療の効率化・最適化、医療費の適正化などを実現する可能性がある。

　現状では医療機関ごとにデータ蓄積が行われ、医療ビッグデータをどのようにつないでいくのか、さらにこれを分析するスペシャリスト(ヒューマンデータ・サイエンティスト)の不足など、医療ビッグデータの構築、分析・評価のスタンダード確立に至っていない。

　同コンソーシアムは、(1)日々集積されている医療ビッグデータが十分に利活用されていない、(2)NDB(ナショナルデータベース)をはじめとする医療ビッグデータが、行政、医療機関、保険者、研究機関等で独自に構築、管理され、その多くが連結されていない――といった課題を指摘。特に電子カルテデータについては、いまだその情報統合がなされていないという。

　今回の政策提言は、(1)医療ビッグデータを「つなぐ」、(2)医療ビッグデータを「生(活)かす」、(3)医療ビッグデータで「変える」、という3つの柱から成る。2035年の日本社会を見据え、「つなぐ」ことで健康寿命の延伸を、「生かす」ことで医学・医療の技術革新をそれぞれ実現。これらを通じ、日本を「変える」ことを目指す。

　「データはつながってこそ意味があるが、医療データは行政や保険者、研究機関などに分散してあり生かされていない。例えば、入院患者の臨床情報と医療報酬明細を組み合わせれば、患者の在院日数を適切な長さに短縮でき、医療費の削減につながる。これらのデータがつながるだけで、相当なことが期待できる」と、同コンソーシアムの代表世話人で三菱総合研究所理事長の小宮山宏氏は言う。

　例えば、弘前大学のCOI「真の社会イノベーションを実現する革新的『健やか力』拠点」では、青森県住民のコホート研究による約1万1,000人の膨大な健康情報を解析し、「疾患予兆発見の仕組みの構築」と「予兆に基づいた予防法の開発」を目指している。従来の医療は生活習慣病に罹患してからそれを治療することであったが、予防することに焦点を絞った医療サービスが求められている。

　東北大学のCOI「さりげないセンシングと日常人間ドックで実現する理想実現と家族の絆が導くモチベーション向上社会創生拠点」では、超小型高性能で安全な、お米、箸、茶碗、絆創膏タイプのセンサを開発。日常生活の中から行動や心身の情報をさりげなく収集することによって、常に自分や家族の生活態様や健康状態が分かり、周囲が見守り支援することにより「強い絆」を構築し、生きがいにあふれた社会を創ることを目指している。

　こうしたCOIプログラムは医療ビッグデータを有効に活用するための先進的な取り組みだ。「新たな知見や価値観を創出することが期待される医療ビッグデータが、手つかずのままの現状は、医療産業における研究開発の進展を妨げ、国際競争力を低下させるばかりか、日本の医療システム改革を阻む要因となっている。国が積極的な取り組みをしてくれれば、素晴らしい未来がひらける」と本庶祐・先端医療振興財団理事長は言う。

　「データを知恵をもって利用することで、はじめて問題解決に役立つ情報になる。ビッグデータをいかに情報化していくか、その知恵が試されている」と、同コンソーシアム 代表世話人で京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学分野教授の中山健夫氏は強調している。

医療ビッグデータ・コンソーシアム
センターオブイノベーション(COI)プログラム(科学技術振興機構)

（TERA）